ステップ３　企業価値の計算


ステップ３は、フリー・キャッシュフローをＷＡＣＣで割り引いて企業価値を算出します。

■ＤＣＦ法による企業価値の計算式

企業価値の計算式は下記のとおりです。ステップ１で予測した将来のフリー・キャッシュフローとステップ２で算出したＷＡＣＣを下記の式に入れて計算します。

【ＤＣＦ法による企業価値の計算式】

	ＤＣＦ法による企業価値＝
	１年後のフリー・ キャッシュフロー			２年後のフリー・ キャッシュフロー		３年後のフリー・ キャッシュフロー
			＋		＋
	１＋ＷＡＣＣ１			（１＋ＷＡＣＣ）２		（１＋ＷＡＣＣ）３
				ｎ年後のフリー・ キャッシュフロー		継続価値
	＋　・・・・・・・・・		＋		＋
				（１＋ＷＡＣＣ）ｎ		（１＋ＷＡＣＣ）ｎ
●							●

ｎはフリー・キャッシュフローの予測期間です。、最終項の「継続価値」は、ｎ年後以降に企業が永続的に成長し続けると仮定した場合の価値のことです。

ＤＣＦ法は、企業が永続的に存在していくことを前提としています。そのためキャッシュフローも永続的に発生すると考えます。しかしながら、現実的には無限に続くキャッシュフローの予測は不可能なため、一定期間のキャッシュフローの予測だけを行い、それ以降については継続価値を算出して代用します。継続価値の算出方法は以下のとおりです。



�@継続価値の計算式　−　フリー・キャッシュフローが定率成長

	継続価値＝
		ｎ年後のフリー・ キャシュフロー	×	（１　＋	フリー・キャッシュ フローの永久成長率	）
●		ＷＡＣＣ　　−　　フリー・キャッシュフローの永久成長率					●

ｎ＋１年後以降は、フリー・キャッシュフローが毎期一定の割合で永久に成長すると仮定した場合の計算方法です。永久成長率が推定できない場合は、経済成長並みと考えるのが一般的です。過去の経済成長率からｎ＋１年後の経済成長率を推定し、それをフリー・キャッシュフローの永久成長率としてください。



�A継続価値の計算式　−　フリー・キャッシュフローが定額成長

	継続価値＝
		ｎ＋１年後のフリー・キャシュフロー
●		ＷＡＣＣ	●

ｎ＋１年後以降は、毎期定額のフリー・キャッシュフローが発生すると仮定した場合の計算方法です。



■非事業用資産の加算

ＤＣＦ法による企業価値計算は事業から生まれるキャッシュ・フローをベースにしているので、非事業用の金融資産（手元流動性や関係会社への投融資を除いた余裕資金）および遊休不動産の価値が含まれていません。

これらの資産が大量にある場合は、ＤＣＦで算出した企業価値に時価で加算する必要があります。

【非事業用資産がある場合の企業価値】

	企業価値　＝
●	ＤＣＦ法で算出した企業価値　＋　非事業用資産時価		●

■企業価値の計算例

フリー・キャッシュフロー予測とＷＡＣＣが以下であった場合、企業価値は次のようになります。



�@継続価値の計算

	継続価値＝
	２６７百万円　×　（１　＋　０．０３）
●		＝　６，３９５百万円
	０．０７３　−　０．０３	●

�A企業価値の計算

ＤＣＦ法による企業価値＝
	１７３百万円			１９０百万円		２１３百万円
			＋		＋
	１＋０．０７３１			（１＋０．０７３）２		（１＋０．０７３）３
	２３７百万円			２６７百万円		６，３９５百万円
＋			＋		＋
	（１＋０．０７３）４			（１＋０．０７３）５		（１＋０．０７３）５
							●
＝	５，３６０百万円
企業価値＝
５，３６０百万円			＋	２００百万円	＝	５，５６０百万円

（ステップ３終了）

以上で「ＤＣＦ法による企業価値評価」は終了です。

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