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HOME > 戦略編トップ > 戦略戦略ツール集トップ > DCF法による起業価値の計算 その1
椿コンサル 宇田川課長 誰でも簡単に使える戦略策定ツール(フレームワーク) 新人ヨーコ 大田原部長
概要説明コンパニオン
初めに、将来のフリー・キャッシュフロー予測を行います・・・
− DCF法による企業価値の計算 その1 −





1.DCF法とは

DCF法とは、Discounted Cash Flow(ディスカウント・キャッシュフロー)の略語で、事業が生み出す将来のキャッシュフローを予測して、それをある一定の割引率で割り引いて現在価値を求める手法のことを言います。

DCF法はもともと債権価格の計算法として生まれたものですが、、昨今ではM&Aにおける企業価値算出や理論株価の計算、さらに不動産価値の評価にも使われています。

ここでは企業価値の算定や理論株価の計算に最も多く使われる「フリー・キャッシュフロー・バリュエーション」という手法を解説します。


2.DCF法による企業価値の算出方法

DCF法による企業価値計算のプロセスは以下のとおりです。

ステップ 内容
ステップ1 将来のフリー・キャッシュフロー予測
ステップ2 WACC(ワック)の算出
ステップ3 企業価値の計算


@ステップ1は、将来のフリー・キャッシュフロー予測を行います。

Aステップ2は、割引率となるWACC(ワック)を算出します。上場企業と未上場企業に分けて説明します。

Bステップ3は、予測したフリー・キャッシュフローをWACCで割り引いて企業価値を求めます。


ステップ1 フリー・キャッシュフローの予測

ステップ1は、将来のフリー・キャッシュフロー予測を行います。フリー・キャッシュフローとは企業が自由に使えるキャッシュのことで、以下の式で計算します。

フリー・キャッシュフロー =
税引き後営業利益+原価償却費−運転資本増加額−設備投資額

企業価値計算には少なくても5年先のフリー・キャッシュフロー予測が必要です。下表を利用して予測を行ってください。

【フリー・キャッシュフロー予測表】
1年後 2年後 3年後 4年後 5年後
売上高
(−)原価
(−)管販費
営業利益
(−)法人税(営業利益×40%)
税引営業利益
(+)原価償却費
(−)運転資本増加額(※)
(−)設備投資額
フリー・キャッシュフロー

(※)運転資本増加額 = 期末運転資本−期首運転資本
   運転資本 = 流動資産−(流動負債−短期借入金)


【フリー・キャッシュフロー予測表】−記入例  
 (単位:百万円)
1年後 2年後 3年後 4年後 5年後
売上高 2,900 3,000 3,200 3,500 3,700
(−)原価 1,750 1,800 1,900 2,100 2,200
(−)管販費 870 900 950 1,000 1,050
営業利益 280 300 350 400 450
(−)法人税(営業利益×40%) 112 120 140 160 180
税引営業利益 168 180 210 240 270
(+)原価償却費 88 90 95 100 100
(−)運転資本増加額 -1 0 2 3 3
(−)設備投資額 86 80 90 100 100
フリー・キャッシュフロー 171 190 213 237 267


(ステップ1終了)





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